https://www.kochinews.co.jp/article/246385/
ウーマンラッシュアワーの村本さん、ハンスト中の元山県民投票の会代表を訪問 - 琉球新報(2019年1月16日)
お笑いコンビ「ウーマンラッシュアワー」の村本大輔さんが１６日午前、宜野湾市役所前で県民投票の実施を求めて昨日からハンガー・ストライキを実施している「辺野古」県民投票の会の元山仁士郎代表（２７）を訪ねた
「ウーマンラッシュアワー」村本大輔さんが沖縄訪問 県民投票実施を求めハンストの男性にインタビュー - 毎日新聞(2019年1月17日)
https://mainichi.jp/articles/20190117/k00/00m/040/005000c
http://archive.today/2019.01.17-011858/https://mainichi.jp/articles/20190117/k00/00m/040/005000c
お笑いコンビ「ウーマンラッシュアワー」の村本大輔さん（38）が16日、沖縄県を訪れ、米軍普天間飛行場（宜野湾市）の名護市辺野古移設の賛否を問う県民投票（2月24日）の実施を求めて宜野湾市役所前でハンガーストライキ（ハンスト）をしている「『辺野古』県民投票の会」の元山仁士郎代表（27）を励ました。村本さんは「勇気のある活動が多くの人に響き、みんなが考えればいい。とにかく応援している。来てよかった」と語った。
「ウーマンラッシュアワー」は2013年の最も面白い漫才師を決める「THE MANZAI」で優勝。村本さんは沖縄の米軍基地や原発など時事問題をネタに漫才を展開し、ツイッターでも自らの意見を積極的に発信している。宜野湾市や沖縄市など県内5市が県民投票の実施を拒否したことに抗議して元山さんが15日からハンストを始めたことを知り、休暇を使って駆け付けた。
村本さんはインターネットで配信するラジオ向けに、市役所前で初対面の元山さんにインタビュー。「なんでハンストをやることになったの」「『辺野古の人は（移設を）OKしている』とかよく言うじゃないですか。どう思う」「このエネルギーはどういうところから出ているの」などと漫才でみせるような早口で矢継ぎ早に質問を投げかけた。
元山さんは「辺野古の基地建設や普天間飛行場のことについて、将来、子供に『お父さんはあの時何をしてたの』と絶対聞かれると思う。その時に、ちゃんと何をしたか話したいなと。その一つが県民投票に向けて取り組むことだった」と思いを打ち明けた。
そのうえで「沖縄のことを沖縄の人たちで決めたい。賛成でも反対でも自分は納得できると思う。みんなで決めたんだから。賛成だったら日本政府はドンドン進めていくと思うし、反対だったらぜひ考え直してほしい。この普天間飛行場をどうするかということを、日本全体で、沖縄以外の都道府県でこそ考えてほしい」と語った。
村本さんも「僕も地元が福井県のおおい町で、原発があって、反対と大きな声では言えない雰囲気がある」「米軍基地の問題でも、僕は沖縄に対して押しつけている部分が国民の意識の中にあると思う」と吐露。「きょうなんか『沖縄行く』と言ったら20歳の女の子が『私も行きたい』と。でも『基地の話を聞きに行く』って言うと急に引かれる。『難しい、やめてよ』って。表の沖縄と裏の沖縄への無関心の温度差がすごい」とも語った。
米ホワイトハウスに辺野古への移設工事中止を求める署名をモデルのローラさんらが呼び掛けたことにも触れ、「ニュースでは、芸能人が政治的な発言をするのはありかなしかという話になり、その本質が扱われない」と語った。
インタビュー中には、普天間飛行場を離陸した米軍垂直離着陸輸送機オスプレイ2機がごう音を立てて市役所上空を飛んだ。村本さんは驚いた表情で見上げ、「こんなのがずっと続いているんですね」と絶句。元山さんが「これが日常ですね、残念ですけど……」と応じる場面もあった。
元山さんは村本さんに対し、「民主主義国家と言われている日本において、（市長によって）投票権を奪うということがあり得ていいのかとすごく疑問に思う」「米軍基地問題はやはり日本の問題だし、米国の問題でもある。沖縄の問題だとくくられてしまうのはすごく残念」と訴えた。
約30分間話し合った後、村本さんは「自分の意思を表明して、あそこに座るという彼の覚悟に勇気をもらった。ネット上でいろいろ言われても、彼のように体を張っていく、あの姿が人々を変えていくんだろうなと。来てよかった」と語った。元山さんは「ハンストをいろいろな人が知って考えてくれればいい。村本さんのような芸人さんにも伝わってうれしかった」と話した。【遠藤孝康】
＜私の言葉見つけた＞（上）小学生に詩の授業 自分を隠さず表現 - 東京新聞(2019年1月16日)
http://www.tokyo-np.co.jp/article/living/life/201901/CK2019011602000181.html
https://megalodon.jp/2019-0117-1057-24/www.tokyo-np.co.jp/article/living/life/201901/CK2019011602000181.html
作文が苦手な子どもは少なくないが、自分なりの表現で書けるようになる作文教室が、東京都狛江市にある。子どもたちが自分でも気付かないうちに内面にためている言葉を見つけ、引き出すことで、子どもたちの文章と表情が生き生きしていく。 （出口有紀）
コツコツ足音が鳴る
雑音の中に鳥の歌声がまざる
コツコツ足音が鳴る
友達が私の名前をよぶ
コツコツ足音が鳴る
友達の足音がふえる
コツコツ足音が鳴る
私がはな歌を歌い始める
コツコツ足音が鳴る
友達も続いて歌い始める
合しょうが始まる
この日は市内の集会所の会議室で詩を書く授業があった。小学三〜六年生八人が、自分の体験からキーワードを見つけ、リズムをつけて詩を作った。
出来上がると、子どもたちはわれ先にと、指導する埼玉県在住の詩人でエッセイスト浜文子さん（７３）に見せる。子どもたちの勢いとは対照的に、浜さんの動きはゆっくりだ。丁寧に読み、赤ペンでいい表現に線を引き、花丸を付け、コメントを添えていく。
その手元を気にするのは五年生の辻山陽菜（ひな）さん（１０）。友達と登校する時の様子を、冒頭の詩にした。「なーんてすてきなの。文句なし」と浜さんは絶賛。「みんなで歩く時のざわざわする感じを思い出した」と、辻山さんは誇らしげだ。
教室は十年前に始まった。浜さんは三十代のころから、子育てや福祉関連の雑誌などに記事を書き、本も多数、出版している。教室の開設は、以前から育児の相談を受けていた読者の母親の一人から「子どもが作文を書けない。三行書くと止まる」と聞いたのがきっかけ。「『作文を見てあげる』と言ったら、多くのお母さんたちから、ファクスが届くようになった」
そこで当時、茨城県内の高校で作文の授業をしていた体験を生かし、小学生向けの教室の開催を思い立った。今では関東地区の六カ所で毎月一回、開いている。一クラス十人までで、さまざまな年齢の子どもが集まる。参加者を募ったことはないが、口コミで参加の依頼が相次ぐ。
子どもたちにとって、いきなり詩を作るのは「かなり難解で高度なこと」と浜さんは言う。でも、子どもたちは詩のリズムとキーワードについて提案されると、すぐに取り掛かる。
「空が青い、落ち葉が黄色いなどと感じたことが自分の心。日々、考えていることを言葉にしてつかまないと、流れていく時間の中で消えていく。すると、自分の心に気付けない」。浜さんの語り掛けに背中を押されるように、筆が止まっている子も書き始める。
浜さんが「よく思い付いたわね」などと声を掛けると、不安げだった子どもたちの顔がぱっと華やぐ。「先生、もうちょっと書きたい」と、二枚目の原稿用紙を取り出す子も。
三年生からほぼ休まずに通う狛江市の六年奥村朱理（あかり）さん（１２）は「学校の授業では言葉を選ぶが、教室では、感じたことをそのまま書いていいと言われる。自分を隠さず、ありのまま表現できる」と話す。浜さんは「子どもって、みんなすごい。親はテストの点数を気にする注意力を、わが子の今生きている心への気づきに使ってほしい」と願う。作文が苦手な子どもより、目の前の子どもをじっくり見られなくなっている親たちが気掛かりだ。
売春防止法「新法を」 ＤＶやストーカー被害に対応 疑問 - 東京新聞(2019年1月17日)
http://www.tokyo-np.co.jp/article/politics/list/201901/CK2019011702000136.html
https://megalodon.jp/2019-0117-1058-30/www.tokyo-np.co.jp/article/politics/list/201901/CK2019011702000136.html
ドメスティックバイオレンス（ＤＶ）や性被害、貧困などで居場所を失った女性を保護する婦人保護事業に携わる関係者らが、事業の根拠法「売春防止法」について「六十年以上前に制定された、女性へのさげすみに満ちた法律」として問題視している。女性の自立や社会復帰への支援を柱とした新法への衣替えを訴えるが、政府の腰は重い。 （大野暢子）
売春防止法は、売春を助長する行為の処罰と、売春する恐れのある女性の補導・保護更生を目的に、一九五六年に制定。戦後の混乱期に売春が横行し、風紀をただすという発想が根底にあった。同法に基づき、相談や一時保護をする「婦人相談所」、中長期的に保護する「婦人保護施設」が全国に設けられている。
その後、婦人保護事業の対象はＤＶやストーカー被害に遭った女性にまで拡大。「ＪＫビジネス」や「アダルトビデオ（ＡＶ）出演強要」の被害者への対応も求められるようになった。しかし、法律が抜本的に改正されたことはなく、条文には「収容」「更生」など、女性の側に問題があることを前提にしたような文言が残ったままだ。
現実的な問題点も指摘される。婦人相談所、婦人保護施設とも定員五十人以下なら指導員は二人と定めた国の基準について、東京都内の施設長は、現場の負担が重いと指摘。「集団生活を送る利用者を管理するだけなら二人で足りると言わんばかり。まるで看守の発想だ」と憤る。別の施設長は「専門性のある人員を十分に配置しないのは、売春防止法に自立支援の発想がないからだ」と指摘する。
保護施設を利用するには、まず婦人相談所内の一時保護所に入所する慣例があり、携帯電話の没収や外出禁止などの制約があるため入所をためらう人も。婦人相談所の半数近くが、心のケアをしていない実態も二〇一七年度の厚生労働省調査で判明している。
全国婦人保護施設等連絡協議会は一六年、女性の尊厳回復や自立支援の視点を明記した「女性自立支援法案（仮称）」の骨子を作成。東京都社会福祉協議会・婦人保護部会は今月二十八日、同法案への理解を呼び掛けるシンポジウムを都内で開催する予定だ。
与党のプロジェクトチームも一六年度、保護事業の抜本的な見直しを政府に提言。厚労省は一八年度に有識者会議を設け、法改正も視野に検討を進めている。
ＥＵ離脱案否決 民意を再度見定めたい - 東京新聞(2019年1月17日)
http://www.tokyo-np.co.jp/article/column/editorial/CK2019011702000166.html
https://megalodon.jp/2019-0117-1100-30/www.tokyo-np.co.jp/article/column/editorial/CK2019011702000166.html
英下院は、政府と欧州連合（ＥＵ）との離脱合意案を大差で否決した。大きな混乱を招く「合意なき離脱」回避を最優先に、必要なら離脱期限を延長し、もう一度、民意を見定めてはどうか。
十五日の採決では、離脱案への反対四百三十二票で、賛成二百二票に倍以上の差をつけた。
離脱案は、かつて紛争があった英領北アイルランドと、地続きのＥＵ加盟国アイルランドとの国境管理をどうするかが決まるまで、英国はＥＵの関税同盟にとどまる「安全策」を盛り込んだ。
最大野党労働党の反対に加え、与党保守党内の強硬離脱派が「ＥＵに永久に縛られる」と反発。ＥＵ側は「安全策は一時的」と強調する文書を出したが、議会の不信感を払拭（ふっしょく）することはできなかった。メイ英首相は二十一日までに今後の対応方針を示す。
離脱期限は三月二十九日に迫る。ＥＵと合意のないまま漂流すれば、ＥＵの通関手続きや関税復活で、人の往来や物流は滞って医薬品や食料の供給など身近な生活にまで不安が広がり、約千社の日本企業の部品調達などもスムーズにはいかなくなる。
ここまでこじれたのはそもそも、その前身時代も含め四十六年もの間加盟し一体化してきたＥＵから、短期間に離脱すること自体に無理があったからではないか。
ここは「合意なき離脱」回避を最優先に考えるべきだろう。まずは離脱期限を延長し、議会でじっくり議論し直してはどうか。ＥＵ側も柔軟に対応してほしい。
離脱の是非を問う二回目の国民投票を、メイ氏は「政治の清廉を取り返しがつかないほど傷つける」としてきっぱりと否定する。しかし、二年半前の投票時には予想できなかった離脱に伴う問題や困難が次々と明らかになっている。国民投票の「もろ刃の剣」に気付いた国民も多いはずだ。
最新の世論調査では、残留支持４６％、離脱支持３９％、残りが未定などだった。ブレア元首相は昨年末、「他の方法が尽くされたのなら、再投票こそ論理的だ。（ＥＵと）三十カ月交渉しても危機の渦中にいる。再投票すべき本当の理由だ」と訴えた。ＥＵ司法裁判所は、英国が離脱方針を一方的に撤回できる、との判断を示している。
熟議の結果、合意が得られれば、再度の国民投票を視野に入れてもいいのではないか。議会制民主主義のお手本の国として、最良の道を見せてほしい。
ネットヘイトに侮辱罪 「在日コリアン」ルーツの少年をブログで罵倒、60代男性に略式命令 - 弁護士ドットコムニュース(2019年1月16日)
https://www.bengo4.com/internet/n_9115/
在日コリアンにルーツをもつ神奈川県川崎市の少年（当時中学生）を、インターネット上の匿名ブログで侮辱したとして、川崎簡裁は、大分市の60代男性に対して、科料9000円の略式命令を下した。少年の代理人が1月16日、東京・霞が関の司法記者クラブで会見を開いて明らかにした。
略式命令は昨年12月20日付で、今年1月5日に確定している。少年の代理人によると、インターネット上のヘイトスピーチをめぐり、侮辱罪で処罰されたケースは非常にめずらしいという。被害を受けた少年は、代理人を通じて「もう二度と差別しないでほしい」というコメントを発表した。
●大分市の60代男性がブログで侮辱した
少年の代理人によると、男性は「写楽」というブログを運営。2018年1月、少年が地元の音楽イベントに参加したことに関する報道を引用し、少年の名前を出したうえで、「如何にもバカ丸出しで、面構えももろチョーセン人面」「見た目も中身ももろ醜いチョーセン人！！！」などと記載した。少年側は同年2月から4月にかけて、ブログ管理会社やプロバイダに対して、発信者情報開示請求をおこなって、ブログ主を割り出した。書面を送ったところ、「侮辱する意図で記事を作成したものでもございません」と回答があったため、同年7月、川崎警察署に侮辱罪で告訴状を提出。男性は同年10月、侮辱罪で書類送検されていた。
●被害者は「泣き寝入り」しがち
少年の代理人をつとめた師岡康子弁護士によると、個人を対象としたヘイトスピーチには侮辱罪などが適用されるが、刑罰が軽く、被害者が泣き寝入りを余儀なくされている。少年に対するヘイトスピーチも、男性のブログだけではなかったが、少年とその家族は、男性が罪をおかしたことについて制裁を受けるべきだと考えて、告訴に踏み切ったという。同じく代理人をつとめた神原元弁護士は会見で「インターネット上のヘイトスピーチについては、われわれ弁護士もやりきれない。一生懸命、削除をおこなっているが、すべて削除するのは難しい。法的整備が追いついていない」と語った。師岡弁護士は「（国は）独立の第三者機関をもうけて、非公開・無料・迅速にヘイトスピーチに対応すべきだ」と述べた。
●少年「恐怖やショックを忘れることはできません」
被害を受けた少年はこの日、代理人を通じて、次のようなコメントを発表した。「匿名でも特定されて犯罪として罰せられたことにほっと安心しましたが、このブログに書かれたひどいヘイトスピーチを見た時の恐怖やショックを忘れることはできません。僕だけでなく僕の家族みんなが傷つき、家族みんなが被害を受けました。
祖母と同じ世代の人が50も歳の離れた自分にこんなひどいことをしたという事もショックです。今後はインターネットでも実生活でももう二度と差別しないでほしいです。
今でもインターネット上にはひどいヘイトスピーチが野放しにされています。
国がルールをつくって、もう誰も自分のようなつらい想いをすることなく、安心してインターネットを利用できる環境が整うことを願っています」
経団連会長が転換 「原発どんどん再稼働」に飛び交う憶測 - 日刊ゲンダイ(2019年1月16日)
https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/245556
何があったのか――。経団連の中西宏明会長（日立製作所会長＝７２）の発言に臆測が飛んでいる。１５日の記者会見で、原発について「再稼働をどんどんやるべきだと思う」と語り、原発の「新設」や「増設」も認めるべきだと発言した。さらに、「自治体が再稼働にイエスと言わない。これで動かせない」「公開で討論しないといけない」と、原発推進を全面的に打ち出した。
臆測が飛んでいるのは、ほんの数週間前、正反対の発言をしていたからだ。年初の報道各社とのインタビューでは、３．１１以降、東日本の原発が１基も再稼働していないことを例にあげてこう語っていた。
「国民が反対するものはつくれない。反対するものをエネルギー業者や日立といったベンダーが無理につくることは民主国家ではない」
「国民が反対するものはつくれない」と口にしていたのに、「どんどん再稼働すべきだ」とは、ここまで意見を変えるのは普通じゃない。そのため「なにがあったのか」といわれているのだ。
「安倍官邸から怒られたのではないか、という見方が流れています。原発推進は安倍政権の基本政策なのに、『国民が反対するものはつくれない』と異を唱えた。安倍官邸から激怒されておかしくありません。世論調査では反対が多数ですからね。それで慌てて官邸に聞こえるように“原発推進”を叫んだのではないか、とみられています」（財界関係者）
■安倍官邸に怒られたか？
しかし、「どんどん再稼働すべきだ」などと乱暴な発言は、逆効果になるのではないか。ただでさえ、国民の多くは「原発反対」なのに、「新設」や「増設」まで持ち出されたら、身構えるだけだ。法大名誉教授の五十嵐仁氏（政治学）が言う。
「好意的に見れば、国民に一石を投じようとしたのかも知れません。コソコソと再稼働を進めるのではなくて、正面から“原発賛成か”“原発反対か”を公開討論すればいいと考えたのかも知れない。ひょっとして原発村の住民である本人は、“原発賛成”の方が多いと思っているのかも。しかし、これは自爆行為ですよ。恐らく、正面から賛否を問うたら“原発反対”“自然エネルギー推進”が多いはずです」
やっぱり、国民投票で白黒つけた方がいいのではないか。
