http://www.tokyo-np.co.jp/article/column/editorial/CK2014060402000139.html
http://megalodon.jp/2014-0605-0936-33/www.tokyo-np.co.jp/article/column/editorial/CK2014060402000139.html
鍵を握るのは、未受診妊婦への対策である。具体的には六月から始める電話やメールによる助産師の相談窓口「妊娠ＳＯＳ」の設置だ。先進例は大阪府にもある。
貧困や夫のＤＶ、ひとり親、未成年、精神疾患など、それぞれが困難を抱えた妊産婦たち…。居場所もわからぬ彼女たちを医療機関に結びつけなければ、解決の糸口はつかめないからだ。
たとえ細くとも、パイプがつながったら産科医、助産師、看護師ら産科のスタッフが働きかける仕組みだ。
医療の手で当面の危機を乗り越えても、その後の行政（保健、福祉）との連携、支援に生かされないと、いつか、つまずく。助産施設、里親や養子縁組などの対応も必要になってこよう。
